【ミニブログ】中小企業は「強み」に特化してコロナ禍を生き抜く

SWOT分析

日経MJの記事「これが中小企業の生きる道 強み生かして新領域挑む」からの気づきです。

新型コロナウイルスの感染拡大で、業績低迷で苦しんでいる企業は多いです。
特に中小企業は経営資源が限られる中、打開策を見いだせず現行のビジネスを守るのに精一杯のところも少なくありません。
しかし、こんな時こそ自社の「強み」に焦点を当てて新たな領域へ進出を試みることにより、業績をV字回復させることもできるのです。

少し立ち止まって環境分析を行い、自社ビジネスを俯瞰してみるのも良いかもしれません。

SWOT分析とSCAMPERで新たなビジネス展開を模索する

刻一刻と変化するビジネス環境は、まずはしっかりとロジカルに分析しなければなりません。
そして新たなビジネスのアイデアは、その分析をベースにタテ、ヨコ、ナナメに俯瞰するラテラル(水平)な思考法が有効です。

ロジカルなSWOT分析とラテラルなSCAMPERで新たなビジネス展開を模索してみましょう。

SWOT分析とは

内部・外部環境分析のための最強のツールであり、数あるビジネスフレームワークの代表とも言われるSWOT分析。
ずいぶん昔からある分析手法ですが、今の時代にも立派に通用する永久不滅のツールです。
自社ビジネスを取り巻く事象を、内部環境であるStrength(強み)とWeakness(弱み)、外部環境であるOpportunity(機会)とThreat(脅威)に分解し経営戦略の方向性を定めます。

SWOTのポイントは、まず外部環境分析から始めること、そして内部環境では「弱み」の克服することより「強み」をより特化することを優先します。これは「一企業では変えられない変えられない外部環境は与えられたものとしてまずはしっかり把握しておく」事が重要であり、さらに経営資源の限られている中小企業では徹底的に「強み」を磨くことが、経営効率上得策であるためです。

SCAMPERで新たなアイデアを発想する

SWOT分析で導き出された自社の「強み」を活用して、新たなビジネスのアイデアを発想するために用いられるツールとしてSCAMPERを紹介します。
SCAMPERとは、「オズ・ボーンのチェックリスト」を改良したアイデア発想法であり、創造性開発研究家のボブ・エバール氏によって考案されました。

あるお題に対し、以下の7つの質問リストを元にアイデアを発想します。
S:Substitute(代用できないか)
C:Combine(組み合わせられないか)
A:Adapt(応用できないか)
M:Modify(修正できないか)
P:Put other uses(他の用途に転用できないか)
E:Eliminate(削除、削減できないか)
R:Reverse or Rearrange(逆転or並び替えできないか)

この発想法を使って物事をタテ、ヨコ、ナナメから俯瞰することにより、思いも寄らない「お客さんの気づいていない問題」を発見し新たなビジネスで解決できてしまうこともあります。

事例1:レンタルドレス店が撮影スタジオ事業を行う

最初の事例は東京のレンタルドレス店です。
コロナの影響で結婚式の延期などが相次いだ2020年2~3月、売り上げがほぼゼロになり廃業も考えていました。
そこで3,000点にも及ぶ豊富なレンタルドレスと服飾雑貨を保持する強みを活かし、撮影スタジオの事業を始めました。撮影スタジオの売り上げが加わったことで、家賃の支払いなども楽になったとのことです。
「レンタルドレスは何らかのイベントとの親和性が高く、イベントには撮影は付きものである」と発想することにより、この新しいビジネスにたどり着くことができたのではないかと思われます。

SCAMPERに当てはめれば、「他との組み合わせ」や「応用」、「他の用途への転用」から発想できたかもしれません。

事例2:酒造会社が総合アルコール会社へ転換

次は、水戸市にある酒造会社が新規事業に乗り出した事例です。
元々はお酒を作っていたのですが、自社の強みが「アルコールの仕入れ力と、貯蔵力」であることに気づきアルコール消毒液事業へ参入しました。
後発でしたが、洗練されたパッケージデザインで競合との差別化を図り、アルコールを軸とした多角化を目指しています。

SCAMPERでは、「代用」や「応用」、「他の用途に転用」の視点での発想となるでしょう。

アイデアからビジネスへ

さいごに

自社の本当の強みに気づいていない企業もあります。取引先やステークホルダーと呼ばれる利害関係者など第三者に気づかされたりすることだってあるのです。
非常時、平常時に関わらず自社のビジネスを取り巻く環境を分析すること、そして強みを再認識することは企業の持続的な成長のために必要です。

強みを生かして新たなビジネスを興すために、中小企業であっても社長一人が考えるのではなく社員全員ワンチームで思考することが大切です。
このような時代だからこそダイバーシティ(多様性)を発揮させ、全社一丸でピンチをチャンスに転換しましょう。

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